2026年の資材市況でも「おそれ情報」を確認する必要がありますか？

2026年9月時点でも、個々の工事について価格や供給のリスクを確認する必要があります。ただし、「すべての建設資材が高騰している」と捉えるのは正確ではありません。

国土交通省が2026年8月1日から5日に実施した主要建設資材需給・価格動向調査では、価格動向はH形鋼が「やや上昇」、その他の調査対象資材は「横ばい」でした。また、需給はすべての対象資材で「均衡」、在庫状況もすべて「普通」とされています。

一方で、価格や供給を取り巻く条件は工事ごとに異なります。全国建設業協会は2026年6月3日、中東情勢などを踏まえて「おそれ情報通知書」の統一様式を改訂し、想定リスクとして「中東情勢に伴う建設資材の供給の目詰まり」を追加しています。

したがって、足元の需給が均衡していることだけを理由に通知の検討を不要とするのではなく、使用する主要資材、調達予定時期、工期、仕入先から得ている価格・納期情報などを個々の工事ごとに確認して判断することが適切です。